単に省エネルギー化のみを推し進めるのではなく、快適性や知的生産性の向上等も考慮することが重要である。国民一人一人が我慢を強いられず、豊かさを実感できるような「住まい方」を目指す。すなわち、住まい方の最適化等により、一定の活動量を確保しながらエネルギー消費量の低減を図る等、ライフスタイルについても低炭素社会にふさわしいものに変容していくことに影響を与えられるよう取り組んでいく。

掲載されているFun to Share宣言及びその内容は、各企業・団体から寄せられたものです。