COOLBIZ FOR EARTH

産業革命以降、世界の人為起源の二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出量は、増加し続けている。それにより地球温暖化が進み世界中で異常気象が発生している。その対策として持続可能な森林経営の促進、自然エネルギーの推進、様々な製品のエネルギー効率の向上が急務となっている。特設ページ　トップへ戻る

地球温暖化に伴う気候変動により全国各地で甚大な水害や土砂災害も発生している。全国の市区町村のうち、平成16年から25年までの10年間に一度も河川の氾濫などによる水害が起きていないのは、わずか3.2%に過ぎず、96.8%の自治体で10年間に1回以上の水害が起きていることがわかった。台風や大雨、地震などの多い日本では、その地形的・気象的な条件によって、土砂災害が発生しやすい。特設ページ　トップへ戻る

温暖な海に広がるサンゴ礁は、その3 分の1 が絶滅の危機にあるといわれている。1980 年代頃からサンゴの白化現象が注目されるようになり、その原因として地球温暖化が大きく関与していると考えられている。サンゴの白化は、サンゴが褐虫藻を失い、白い骨格が透けて見える現象で、白化が起きる原因は、水温の変化や強い光、紫外線、低い塩分などであるが、中でも水温の影響は大きく、30℃を超える状態が長期間続くと、褐虫藻に異常が起こり、その状態が長く続くとサンゴは死滅する。
2016 年には、夏期に30℃を超える高い海水温の状況が続いた西表石垣国立公園の石西礁湖などにおいて、サンゴの白化現象が深刻な状況となっていることが確認された。特設ページ　トップへ戻る

ヒトスジシマカは、蚊媒介性ウイルス感染症の媒介生物として、最も重要とされており、デング熱やチクングニア熱を媒介する。ヒトスジシマカの分布域は、年平均気温11℃以上の地域とほぼ一致することが知られている。ヒトスジシマカの分布域の調査と気温との関係に関する研究から、現在日本における分布域の北限が東北地方北部であり、この北限が1950年以降、徐々に北へと広がっていることが明らかになっている。これにより、ひとたび海外等からデング熱ウイルスが持ち込まれた場合には、デング熱の感染が広がる可能性が高まると見込まれる。特設ページ　トップへ戻る

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）によると、北極海の氷山減少の原因として1970年以降続く降雪量の減少をあげている。北極海でも地球温暖化が深刻化していることが明らかになった。北半球の３～４月（春季）の積雪面積は減少傾向にあり、北極域の海氷面積も1970年後半以降、顕著に減少。また海面水位の上昇も１年当たり平均で約1.7mm上昇。特に直近の1993～2010年では、同約3.2mmと急激に上昇している。最大の要因は、海洋の熱膨張であり、次いで氷河・グリーンランド氷床・南極氷床の減少などが挙げられるが、これらは、温暖化による影響が関与しているとみられている。特設ページ　トップへ戻る

1953年以降、サクラの開花日は、10年あたり1.0日の割合で早くなっている。サクラの開花時期は、開花前の平均気温と関連があるとされているが、サクラの開花日が早まる傾向の要因の一つとして、長期的な気温上昇の影響が考えられる。特設ページ　トップへ戻る

現在のように温室効果ガスを排出し続けた場合、2100 年頃には年間1 億人が大規模大洪水の被害を受けるという調査結果が発表された。特設ページ　トップへ戻る

2017年、カリフォルニア州では、干ばつによる森林火災の甚大な被害が伝えられた。近年、世界中でこのような極端な気象現象が観測されている。強い台風やハリケーン、集中豪雨、干ばつや熱波などの異常気象による災害が各地で発生し、多数の死者を出したり、農作物に甚大な被害をもたらしたりといったことが毎年のように報告されている。
2015年5月にはインドで、6月にはパキスタンで熱波による大きな被害が発生し、死者数がそれぞれ2,000人以上、1,200人以上と伝えられた。日本では、2016年の夏季に台風が３つ立て続けに北海道に上陸し、さらに東北地方太平洋側にも上陸した。これらは、気象庁が1951年に統計を開始して以来、初めてのことである。こうした台風の影響で、東日本から北日本を中心に大雨や暴風となり、特に北海道と岩手県では、記録的な大雨により大きな被害をもたらしたことは記憶に新しい。
IPCC の第5 次評価報告書（AR5）は今後、世界平均気温が上昇するにつれて、極端な高温が増えることはほぼ確実であり、熱帯や中緯度地域で大雨の頻度が増す可能性が非常に高いと指摘している。特設ページ　トップへ戻る

地球温暖化の影響は世界各地で見られている。湖が干上がってしまう一方で熱帯地域のような豪雨が続く現象が頻発し、今世紀末には雨の多い湿潤地域と雨の降らない乾燥地域との二極化が進んでいくと予測されている。世界レベルでのＣＯ２削減のための様々な対策が急務といえる。特設ページ　トップへ戻る

2015 年11 月末から12 月にかけてパリにて行われたCOP21では「パリ協定」が合意された。これは、主要排出国、途上国を含むすべての締約国が温室効果ガスの排出削減目標（貢献）を持つ、初めての法的枠組みとなる。
パリ協定の特徴および意義は大きく４つ。それは「すべての国に適用」され、「包括的」で、「長期にわたり永続的」に、「前進・向上する」というものである。これらから、パリ協定は、世界の気候変動対策の転換点・新たな出発点と言える。この協定は、2016 年11 月4 日に発効され、わが国は、2016 年11 月8 日にパリ協定の締結を完了している。パリ協定の目的には、平均気温上昇を産業革命前から2℃より十分低く保ち、また、1.5℃以下に抑える努力を追求／適応能力を向上／資金の流れを低排出で気候に強靱な発展に向けた道筋に適合することが掲げられている。特設ページ　トップへ戻る