取組事例一覧

以下の取組事例紹介は『あなたの会社の「SUPER COOLBIZ」を教えてください』にお寄せいただいた取組事例の一部を掲載しております。
(随時更新予定)

株式会社ケイエフ 弊社では昨年より会社で社用ポロシャツを製作し、夏場の業務は昨年より『スーパークールビズ』スタイルで行っております。(下記URLにて、画像をご覧頂けます。)
http://www.norimen.com/eco-action.html#scb
富士ゼロックスマニュファクチュアリング㈱富山事業所 毎回、同意してダウンロードしたロゴを使って、事業所オリジナルのポスターを作成しています。去年のクールビズは水面にうつる鯉の姿をモチーフにしました。今年は、お洒落にクールビズを楽しもうと、『くらげ』のイラストを使いました。なんとなくカッコウで啓発を促しているのではなく、ちゃんと自社の活動に落とし込んで周知しようという思いがあってです。 ラフな服装にも限界があるので、緑のカーテンを作る準備をしています。
株式会社夢仲工房 当社は全員上は、ポロシャツに下は、薄手のカジュアル的なカーゴパンツで稼働したます。
Y-Y CREATION オフィスでのこまめな節電と、講座会場などのポスター・POPでSUPER COOLBIZのツールを使用して、節電を呼びかけいたします。
(株)第三者評価 ①早朝出勤、②事務所内でのデスク作業時は、Tシャツ・短パン、③15%節電への取組み、④エコ通勤、⑤自転車で移動、⑥打ち水実施、⑦緑のカーテン
東白川村地域医療センター国保診療所リハビリテーション科 エアコンの設定温度をあげるという手ぬるい方法ではなく、1:エアコンを極力使わない。2:涼しい服装 素材も吟味する。3:扇風機を活用して電気代を節約する。4:朝夕は自然の涼しい外気を利用する。5:汗をかいたら着替えてすっきり仕事に戻る。
クロックス・ジャパン合同会社 クロックスが実践しているスーパークールビズ当社は室温28度設定を徹底するために、スーパークールビズ(ノータイ、ノー上着はもちろん、更にポロシャツ、Tシャツ、半ズボンの着用)を推進しています。また、室内では当社のシューズやサンダルの着用を通じてスーパークールビズに相応しい快適仕事環境を実現しています。通勤時でのシューズ、サンダルの着用により快適通勤運動も展開しています。オフィス内では熱の発生を抑える目的で節電と一石二鳥の効果となる照明の50%間引きの実施、ブライドの終日使用ならびにPC・コピー機・プリンターの未使用時の省エネモードを徹底し、省エネに貢献しています。
カーディフ生命保険会社 オフィス環境の整備として、以下の点に取り組みます。
・エアコンの温度の28℃の徹底
・扇風機の設置
・遮熱効果のあるブラインドの設置
・帰宅時のブラインド下ろし
・照明をハロゲンからLED照明に一部リプレース
・蛍光灯の間引き
・FAX及び複合印刷機を全機スリープモードに設定
・PCの液晶モニターを5分使用しない場合、自動的電源off
・離席時にPCは自動的に“スタンバイ”状態に設定
・サーバールームの室温を21℃から25℃に設定また、来客者、同僚に失礼がなく不快を与えない服装であれば可ということでジーンズもOKです。更に7月~9月に2週間の休暇取得を奨励しています。
カーディフ損害保険会社 オフィス環境の整備として、以下の点に取り組みます。
・エアコンの温度の28℃の徹底
・扇風機の設置
・遮熱効果のあるブラインドの設置
・帰宅時のブラインド下ろし
・照明をハロゲンからLED照明に一部リプレース
・蛍光灯の間引き
・FAX及び複合印刷機を全機スリープモードに設定
・PCの液晶モニターを5分使用しない場合、自動的電源off
・離席時にPCは自動的に“スタンバイ”状態に設定
・サーバールームの室温を21℃から25℃に設定また、来客者、同僚に失礼がなく不快を与えない服装であれば可ということでジーンズもOKです。更に7月~9月に2週間の休暇取得を奨励しています。
ホテルアストンプラザ姫路 6月からフロントスタッフ全員、半袖ポロシャツで接客しています。涼しくて動きやすく、スタッフから好評な上、お客様からも好評で、現在のところ、苦情等は一切ございません。
ビズネット株式会社 ビズネットでは、夏予想される電力供給不足に対応するため、節電を推進するアクションプラン『COOL Biznet 2011(クールビズネット ニーゼロイチイチ)』を策定、6月6日(月)から開始しております。当社では、節電プロジェクト・チームが4月に発足、対策を検討した結果、今回全社員約120名を対象にポロシャツ3枚の支給を決定。6月15日(水)から配布いたします。その他、全事業所における消費電力の20%削減を目標に、節電アクションプランに取り組んでいます。 http://ir.biznet.co.jp/pdf/news_20110606_01.pdf